業務案内|経営・営業コンサルタント【トリニティーコンサルティング】

ホーム > 業務案内

経営顧問プラン

中小企業の経営課題解決を行うメインプラン

着手時の課題点の整理に始まり、社員を巻き込んだカイゼンプランの実行により、経営課題の解決と共に社内基準の引き上げを行います。対象課題は、クライアント状況、カイゼンの進捗により変化しますが、主に、売上対策、原価対策、人事対策(配置・給与制度を含む)、その他固定費対策、資金繰り対策、金融機関対策、その他財務対策、新規事業企画などがあげられます。

支援内容及び
顧問報酬

アドバンスプラン 216,000円~ (別途見積り) オーダーメイドタイプの支援となります。

スタンダードプラン 108,000円 (※162,000円) 月次の経営状況の確認及び対策実施。

エコノミープラン 54,000円 (※81,000円) ご来社もしくはWeb会議による月次経営相談。

(※)売上高5億円未満の場合の報酬額となります。詳細はコチラ

(※)上記PDFファイルは2014年3月末時点の資料となります。

着手金 108,000円(着手前入金)
契約期間 期間を定めない顧問契約(成果が出ない場合は約定により途中解約可)
その他の負担 地域により3,000円~6,000円の経費負担をお願いします。
詳細情報 プリントアウト資料はこちらからダウンロードしてお使いください。

詳細PDFはこちらへ|経営顧問プラン

※上記PDFファイルは2014年3月末時点の資料となります。

営業顧問プラン

営業顧問プラン

中小企業の営業に特化したプラン

着手時にクライアント企業の営業スタッフと共に、実行可能な営業戦略・営業戦術の検討を行った上で、カイゼン・定着を図ります。クライアント企業の営業プロセスを解明し、見込み客開拓(マーケティングレベル)から、集客・顧客提案、プレゼンテーションスキル、クロージングスキルなど、営業の各場面に必要な対策を行います。場合によってはトークスクリプトの作成や、営業同行なども行うケースもあります。

金融機関対策(新規借入・担保交渉・関連取引)

金融機関対策(新規借入・担保交渉・関連取引)

主に金融機関からの調達交渉をサポートするプラン

特に新規の借入対策、既存借入対策では金利や担保条件を好転させることを主とします。経営資源の人・モノ・カネの中で、カネの調達については金融機関に主導権を取られているケースが散見されます。このプランでは金融機関に対しても経済原則である競争原理を働かせながら、良い条件を引き出すことを目的とします。金融機関への提出資料の内容もアドバイスし、先手を打った金融機関対策をしていきます。

支援内容 月1回の経営状況の確認及び金融機関取引相談支援
着手金 初回のみ108,000円(着手前入金:調査費として)
経営顧問報酬 月額108,000円(ご来社の場合)
月額162,000円(訪問の場合)
その他負担 訪問の場合、地域により3,000円~6,000円の経費
詳細情報 プリントアウト資料はこちらからダウンロードしてお使いください。

詳細PDFはこちらへ|金融機関対策(新規借入・担保交渉・関連取引)

金融機関対策(有利子負債返済対策)

対金融機関の債務対策に特化したプラン

事業規模の縮小や、長年の経営不振により、金融機関への返済が、中小企業経営の大きな障害になるケースがあります。経営者にとって、自社の経営が本業であり、返済の思案は本業ではありません。本プランでは、金融機関(債権回収部門)出身の専門コンサルタントにより、返済の見直しを行い、資金繰り改善を行います。交渉戦略の立案から、資料の作成、具体的な交渉に至るまでトータルサポートを行います。

支援内容 リスケジューリングプランの立案から変更契約の締結までの総合的コンサルティング
着手金 契約総額の30%及び経費預かり(概算による)
経営顧問報酬 借入規模、借入先数により変動します。
※およそ借入額の1.5%ほどが目安です。(着手金及び成功報酬方式)
その他負担 交通費等実費請求となります。(預り金精算方式)
詳細情報 プリントアウト資料はこちらからダウンロードしてお使いください。

詳細PDFはこちらへ|金融機関対策(有利子負債返済対策)

※上記PDFファイルは2014年3月末時点の資料となります。

M&Aプラン

M&Aプラン

中小企業のM&Aに特化したプランです。

大手企業で一般化されつつあるM&Aも中小企業ではまだまだ馴染みのない経営手法と言えます。しかしながら、事業の購入を考える場合、新規で事業を始めるより既存の事業を売買する方がリスクの少ない経営戦略と言えます。また後継者問題や事業規模縮小等の理由で売却を考える場合も有効な出口戦略と言えます。特に中小企業M&Aで重要な点は、事業性を明らかにし、「価格適正化」を考えなければならない点です。本プランでは、売り手、買い手のいずれかの立場で「価格適正化」されたM&Aをサポートします。

このページの先頭へ
Top